サンノゼの日系人博物館で、戦時中の日系人収容所で書かれた大量の手紙（ほとんどが日本語）が見つかり、筆者を含む日米ボランティアが翻訳に取り組んだことを紹介した（本誌3月11日号）。今回も手紙のことに触れたい。

中国政府が、人工知能（AI）などの新産業を推し進める中、香港政府も、AI研究の拠点となる「香港AI研究所」の建設費用10億香港ドル（約190億円）などを盛り込んだ2025／26年度（25年4月～26年3月）の予算を2月、発表した。

『飛脚は何を運んだのか』 著者　巻島隆さん（歴史家） ...

米国のトランプ政権による相互関税によって、世界に激震が走っている。

米国はいま「革命」のさなかにある。希代のポピュリスト、トランプ大統領は超大国をどこへ連れて行くのか。 貿易赤字の相手国への高い追加関税を予告したかと思えば、半日後には90日間凍結を宣言したトランプ大統領。その“朝令暮改”から何を読み取る？＞＞ ...

4月10日の午後、観光用ヘリコプターが突然、ニューヨーク西部を流れるハドソン川に墜落した。搭乗していた6人は、操縦士1人とスペインから来ていた富豪一家5人で、全員が死亡した。その中には3人の子供もいた。ウォール街を出発して、自由の女神を空から見物した ...

清瀬市（東京都）は市内に6館あった図書館のうち4館を3月末で閉館し、無料配達による貸し出しと返却の宅配サービスを導入した。6館それぞれ規模が違うので単純に施設数だけで議論はできないが、それにしてもいきなり3分の1になるのは驚きだ。閉館に反対する市民の ...

日本の基幹産業である自動車にも追加関税が課され、自動車メーカー各社は自助努力による対応を迫られている。 ＞＞特集「アメリカ革命2025」はこちら ...

4月2日の米相互関税発表後、ドル・円は1ドル＝150円前後から一時142円台へ下落した。世界景気悪化懸念によるリスクオフの株安・円高圧力、米国のスタグフレーション懸念によるドル売り、円高誘導策採用への思惑も寄与したとみられる。

『進化論の知られざる歴史　ダーウィンとその〈先駆者〉たち』 著者　レベッカ・ストット（作家）　訳者　髙田茂樹　作品社　3960円 Rebecca ...

美術　異端の奇才――ビアズリー展 ...

映画　太陽（ティダ）の運命 ...